9節自動ドア開閉装置／16章建具工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

16.9.1 一般事項
16.9.2 性能
16.9.3 機構
16.9.4 工法

16.9.1 一般事項

この節は、建築物の開口部に用いる標準的な戸を開閉するための、駆動装置及び検出装置で構成される自動ドア開閉装置に適用する。

16.9.2 性能

(1) 自動ドア開閉装置の安全性全般については、JIS A 4722（歩行者用自動ドアセット－安全性）による。
ただし、多機能トイレ出入口に設置するものを除く。

(2) 自動ドア開閉装置の性能値

(ｱ) 駆動装置の性能値は、特記による。
特記がなければ、引き戸用駆動装置の場合は、表16.9.1により、開閉方式及び適用戸の質量に応じたものとする。

(ｲ) 多機能トイレ出入口に設置される引き戸用駆動装置の性能値は、特記による。
特記がなければ、表 16.9.2 による。

(ｳ) 検出装置の性能は、特記による。
特記がなければ、引き戸用検出装置の性能は、表 16.9.3による。

16.9.3 機構

(1) 戸の開閉方式は、特記による。

(2) 引き戸用検出装置の種類は表 16.9.4 により、種類は特記による。

(3) 引き戸用開閉装置は、検出装置の種類にかかわらず、閉作動中の保護領域を確保する。

(4) 多機能トイレ出入口に設置される引き戸用開閉装置は、補助センサー（補助光電センサー）を設置する。

(5) 電動機には、過負荷保護を行う。

(6) 開閉装置を床に埋設するか、又は、屋外に設置する場合は、防水性のある構造とする。

(7) 凍結防止措置を行う場合は、特記による。

16.9.4 工法

(1) 駆動装置は、振動に耐えるよう建具枠、戸等に堅固に取り付ける。

(2) タッチスイッチは、床面からその中心までの高さを950㎜程度とする。

(3) 引き戸用開閉装置の駆動装置及び検出装置は、表16.9.5 を満たすように取り付ける。

(4) 多機能トイレ出入口に設置される引き戸用自動ドアの駆動装置及び検出装置は、表 16.9.6を満たすように取り付ける。

表 16.9.6 多機能トイレ出入口に設置される引き戸用開閉装置の施工・調整後の性能値など

このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版をWebページ化したものです。

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4節ガス圧接／5章鉄筋工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(ｲ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.4 圧接部の品質圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ｱ) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1.4倍以上であること。 (ｲ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ｳ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (ｴ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の 1/5以下であること。 (ｵ) 圧接部の折れ曲りは、２°以下であること。 (ｶ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1/5以下であること。 (ｷ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般

3節モルタル塗り／15章左官工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

15.3.1 適用範囲 15.3.2 材料 15.3.3 調合及び塗厚 15.3.4 下地処理 15.3.5 工法 15.3.1 適用範囲この節は、コンクリート下地、コンクリートブロック下地等の面に施すセメント、細骨材等を主材料としたモルタル塗りに適用する。 15.3.2 材料 (1) モルタルは、現場調合材料又は既調合材料とし、適用は特記による。 (ｱ) 現場調合材料 (a) セメントは、 6.3.1［コンクリートの材料］(1) による。 (b) 白色ポルトランドセメントは、 JIS R 5210 (ポルトランドセメント) に準ずる。 (c) 細骨材 ① 砂は、良質で塩分、泥土、じんかい及び有機物を有害量含まないものとする。粒度は、表15.3.1により、細粗粒が適切に混合したものとする。 ② 色砂の粒度は、表15.3.1に準ずる。 ③ 内壁下塗り用軽量モルタルの細骨材は、セメント混和用軽量発泡骨材とし、建築基準法に基づく不燃材料の指定又は認定を受けたものとする。 (ｲ) 既調合材料は、特記による。 (2) 水は、水道水を使用する。ただし、井水を使用する場合は、清浄で塩分、鉄分、硫黄分、有機物等を有害量含まないものとする。 (3) 混和材料は、次により、モルタルの性能に著しい悪影響を与えないものとする。 (ｱ) 混和材は、左官用消石灰、ドロマイトプラスター等とする。また、色モルタルの場合は、色彩に影響を与えるものは避ける。 (ｲ) 保水剤は、メチルセルロース等の水溶性樹脂とし、実績等の資料を監督職員に提出する。 (ｳ) 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤及び凍結防止剤の実績等の資料を監督職員に提出する。 (ｴ) ポリマーセメントモルタル、ポリマーセメントペースト用の混和剤は、 JIS A 6203 (セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂) に基づくセメント混和用ポリマーディスパージョンとする。 (ｵ) 内壁下塗り用軽量モルタルに使用する混和材は、骨材の製造所の仕様による。 (ｶ) 顔料は、耐アルカリ性の無機質で、直射日光等に対しても変色が少なく、金属を錆びさせないものとする。 (4) 吸水調整材の品質は、表 15.3.2 による。 (5) 下地調整塗材は、 JI

2節表面処理／14章金属工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。特記がなければ、表面仕上げは、ＨＬ程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のＡＢ－１種、ＡＢ－２種、ＡＣ－１種又はＡＣ－２種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ｱ) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (ｲ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版をWebページ化したものです。

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