ウェブ版 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版

21.2.1 材料 21.2.2 施工 21.2.3 試験 21.2.1 材料 (1) 排水管用材料は表21.2.1により、材種、種類・記号、呼び径等は特記による。 (2) 遠心力鉄筋コンクリート管のソケット管をゴム接合とする場合のゴム輪は、 JIS K 6353 (水道用ゴム) に基づき、種類はⅣ類とする。 (3) 硬質ポリ塩化ビニル管のゴム輪形受口に使用するゴム輪の材料は、 JIS K 6353 に基づき、種類はⅠ類Aとする。 (4) 側塊は、 JIS A 5372 (プレキャスト鉄筋コンクリート製品) のマンホール側塊に基づき、形状及び寸法は、特記による。 (5) 排水桝、ふたの種類等は、特記による。 ただし、鋳鉄製ふたは、空気調和・衛生工学会規格SHASE-S209 (鋳鉄製マンホールふた) に基づき、名称、種類及び適用荷重は、特記による。 (6) グレーチングの材質、用途、適用荷重、メインバーピッチ、ボルト固定の有無等は、特記による。 (7) 地業は、次による。 (ｱ) 砂地業に使用する砂は、 4.6.2［材料］(2) による。 (ｲ) 砂利地業に使用する砂利は、 4.6.2［材料］(1) により、粒度は、 JIS A 5001 (道路用砕石) に基づく C－40、C－30又は C－20程度のものとする。 (8) 現場打ちの場合のコンクリートは、 ６章 14節［無筋コンクリート］ により、コンクリートの種類、設計基準強度及びスランプは、特記による。 特記がなければ、普通コンクリートとし、設計基準強度は18N/mm2、スランプは 15cm又は 18cmとする。 ただし、軽易な場合、コンクリートの調合は容積比でセメント１：砂２：砂利４程度とすることができる。 (9) 現場打ちの場合の鉄筋は、 ５章２節［材料］ により、種類の記号等は、特記による。 特記がなければ、種類の記号はSD295A とする。 (10) 凍上抑制層に用いる材料は、有機物、ごみ等を含まないものとし、特記による。 また、砂を用いる場合、粒度は、表21.2.2による。 なお、砂の粒度試験は JIS A 1102 (骨材のふるい分け試験方法) に基づき、適用は特記による。 (11) モルタル用材料は 15.3.2［材料］ により、調合は容積比...

21.1.1 一般事項 21.1.2 基本要求品質 21.1.1 一般事項 この章は、構内の屋外雨水排水工事及び街きょ、縁石、側溝等を設置する工事に適用する。 なお、施工方法は、車両の通行が少なく、根切等により乱されていない支持地盤に管路を敷設する場合に適用する。 また、 １章［各章共通事項］ と併せて適用する。 21.1.2 基本要求品質 (1) 排水工事に用いる材料は、所定のものであること。 (2) 敷設された配管、桝等は所定の形状及び寸法を有すること。 (3) 配管、桝、街きょ、縁石、側溝等は、排水に支障となる沈下や漏水がないこと。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版 をWebページ化したものです。

21.3.1 材料 21.3.2 施工 21.3.1 材料 (1) 縁石及び側溝は表21.3.1により、種類、形状及び寸法は特記による。 なお、曲線部には、曲線部ブロックを用いる。 (2) 現場打ちの場合、コンクリート及び鉄筋は、 21.2.1の(8)及び(9) による。 (3) 地業の材料は、 21.2.1(7) による。 (4) モルタル (ｱ) 据付け用モルタルの調合は、容積比でセメント１：砂３とする。 (ｲ) 目地用モルタルは、 22.8.3［材料］(5)(ｲ) による。 (5) 凍上抑制層に用いる材料は、 21.2.1(10) による。 21.3.2 施工 (1) 地業の工法は、 4.6.3［砂利及び砂地業］ により、砂利地業の厚さは、特記による。 特記がなければ、厚さ 100mmとする。 (2) 現場打ちの場合、コンクリート面は金ごて仕上げとし、水勾配は縦断方向とし、水たまりのないよう仕上げる。 (3) 縁石及び側溝は、据付け用モルタルにより、通りよく据え付ける。 目地は、幅10mm程度とし、モルタルを充填して仕上げる。 (4) 現場打ちの場合で、降雨若しくは降雪が予想される場合又は気温が低い場合、施工及び養生は、 22.5.4［施工］(1) 及び 22.5.5［養生］(1) による。 (5) 凍上抑制層の敷均しは、 21.2.2(9) による。 (6) 発生土の処理は、 3.2.5［建設発生土の処理］ による。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版 をWebページ化したものです。