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2節 屋外雨水排水/21章 排水工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

21.2.1 材料
21.2.2 施工
21.2.3 試験

21.2.1 材料

(1) 排水管用材料は表21.2.1により、材種、種類・記号、呼び径等は特記による。

表 21.2.1 排水管用材料

(2) 遠心力鉄筋コンクリート管のソケット管をゴム接合とする場合のゴム輪は、JIS K 6353 (水道用ゴム) に基づき、種類はⅣ類とする。

(3) 硬質ポリ塩化ビニル管のゴム輪形受口に使用するゴム輪の材料は、JIS K 6353に基づき、種類はⅠ類Aとする。

(4) 側塊は、JIS A 5372 (プレキャスト鉄筋コンクリート製品) のマンホール側塊に基づき、形状及び寸法は、特記による。

(5) 排水桝、ふたの種類等は、特記による。
ただし、鋳鉄製ふたは、空気調和・衛生工学会規格SHASE-S209 (鋳鉄製マンホールふた) に基づき、名称、種類及び適用荷重は、特記による。

(6) グレーチングの材質、用途、適用荷重、メインバーピッチ、ボルト固定の有無等は、特記による。

(7) 地業は、次による。

(ア) 砂地業に使用する砂は、4.6.2[材料](2)による。

(イ) 砂利地業に使用する砂利は、4.6.2[材料](1)により、粒度は、JIS A 5001 (道路用砕石)に基づく C-40、C-30又は C-20程度のものとする。

(8) 現場打ちの場合のコンクリートは、6章 14節[無筋コンクリート]により、コンクリートの種類、設計基準強度及びスランプは、特記による。
特記がなければ、普通コンクリートとし、設計基準強度は18N/mm2、スランプは 15cm又は 18cmとする。
ただし、軽易な場合、コンクリートの調合は容積比でセメント1:砂2:砂利4程度とすることができる。

(9) 現場打ちの場合の鉄筋は、5章2節[材料]により、種類の記号等は、特記による。
特記がなければ、種類の記号はSD295A とする。

(10) 凍上抑制層に用いる材料は、有機物、ごみ等を含まないものとし、特記による。
また、砂を用いる場合、粒度は、表21.2.2による。
なお、砂の粒度試験は JIS A 1102 (骨材のふるい分け試験方法)に基づき、適用は特記による。

表21.2.2 凍上抑制層用砂の粒度

(11) モルタル用材料は15.3.2[材料]により、調合は容積比でセメント1:砂2とする。

(12) 埋戻しに用いる材料は、特記による。
特記がなければ、表3.2.1[埋戻し及び盛土の種別]により、種別はB種とする。

21.2.2 施工

(1) 現場打ちの場合で、降雨若しくは降雪が予想される場合又は気温が低い場合、施工及び養生は、22.5.4[施工](1)及び22.5.5[養生](1)による。

(2) 根切りは、次による。

(ア) 遠心力鉄筋コンクリート管の場合の根切り底の継手箇所は、必要に応じて、増掘りをする。

(イ) (ア)以外の排水管の場合の根切り底は、勾配付きに仕上げる。

(ウ) 床掘りの仕上り面の掘削においては、地山を乱さないように、かつ、不陸が生じないように施工を行う。

(3) 埋戻しは、管きょその他の構造物の側面に空隙が生じないよう十分突き固めながら管の中心線程度まで管の両側から同時に埋め戻し、さらに、排水管を移動させないようにして土を締め固めた後、所定の埋戻しを行う。
また、埋戻しに当たり、埋戻し箇所の残材、廃物、木くず等を撤去し、1 層の仕上り厚さは、20cm以下とし、適切な含水状態の土等で十分締め固めながら埋め戻す。

(4) 構造物の隣接箇所及び狭い箇所の締固めは、空隙が生じないよう十分締め固める。

(5) 既設の設備に連結する場合は、既設の設備に支障のないように取り付け、その接合部を補修する。

(6) 側塊及び排水桝は、次による。

(ア) 地業は、4.6.3[砂利及び砂地業]及び4.6.4[捨コンクリート地業]による。

(イ) 現場打ちの場合のコンクリート用型枠は、6.8.2[材料]による。

(ウ) 側塊は、モルタル接合とする。

(エ) 現場打ちの場合の外部見え掛り面は、必要に応じて、モルタルを塗り付けて仕上げる。

(オ) 内法が600mm を超え、かつ、深さ1.2mを超える排水桝には、足掛け金物を取り付ける。
なお、材料は次による。

(a) 現場打ちの場合は、幅400 mm、径22mm のステンレス製、径22mmの防錆処置を行った鋼製又は径 19mmの合成樹脂被覆加工を行った足掛け金物とし、適用は特記による。

(b) 既製品の場合は、マンホール側塊の製造所の仕様による。

(カ) 排水管の切断部の小口は、平らに仕上げ、桝との接合部は、排水管が桝の内面に突き出るように取り付ける。
桝との隙間には、水漏れがないように、モルタルを桝の内外から詰めて仕上げる。

(キ) 汚水の混入する排水桝には、インバートを設ける。
インバートは、排水管の施工後、底部に流線方向にならって半円形の溝を作り、モルタルで仕上げる。

(7) 遠心力鉄筋コンクリート管は、次による。

(ア) 基床の厚さ及び種類は、特記による。
なお、基床は勾配付きに敷き込み突き固めた後、排水管をなじみよく敷設する。

(イ) ソケット管の場合は、受口を上流に向けて水下から敷設する。
差込み管との隙間には、硬練りモルタルを充填し、水漏れがないように目塗りを行う。

(ウ) カラー継手の場合は、片方をおか継ぎとし、ソケット管と同様に敷設する。

(エ) ソケット管をゴム結合とする場合は、ゴム輪を用いて所定の位置に密着するように差し込み、敷設してある管のソケットのゴム輪に影響を与えない滑剤 (グリース等) を塗り付け、差込み管をレバーブロック等で目安線まで引き込む。

(8) 硬質ポリ塩化ビニル管は、次による。

(ア) 基床の厚さ及び種類は、特記による。
なお、基床は勾配付きに敷き込み突き固めた後、排水管をなじみよく敷設する。
また、管頂から 100mmまで同材で埋め戻す。

(イ) 継手は、硬質ポリ塩化ビニル管継手による冷間工法とし、継手には接着剤又はゴム輪を用いるものとし、適用は特記による。
特記がなければ、接着剤とする。

(ウ) コンクリート製マンホール及び桝との取付け部には、管の外面に砂付け加工を行った管を使用する。

(エ) マンホールなどのコンクリート構造物に接続する場合は、構造物から1m以内にゴム輪接合部を設ける。

(9) 凍上抑制層は、厚さが均等になるように材料を敷き均し、締め固める。

(10) 発生土の処理は、3.2.5[建設発生土の処理]による。

21.2.3 試験

(1) 通水試験
排水管の埋戻しに先立ち、排水に支障がないこと及び漏水のないことを確認する。
さらに、全ての系統が完了した後、通水試験を行う。

このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版 をWebページ化したものです。

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4節 ガス圧接/5章 鉄筋工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項 この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(イ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.4 圧接部の品質 圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ア) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1.4倍以上であること。 (イ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ウ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (エ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の 1/5以下であること。 (オ) 圧接部の折れ曲りは、2°以下であること。 (カ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1/5以下であること。 (キ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般

2節 表面処理/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げ ステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。 特記がなければ、表面仕上げは、HL程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。 特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のAB-1種、AB-2種、AC-1種又はAC-2種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ア) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (イ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。 また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版 をWebページ化したものです。

5節 軽量鉄骨壁下地/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.5.1 一般事項 14.5.2 材料 14.5.3 形式及び寸法 14.5.4 工法 14.5.1 一般事項 この節は、建物内部の間仕切壁等の軽量鉄骨壁下地に適用する。 14.5.2 材料 (1) 壁下地材は、 JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (2) 開口部補強材及び補強材取付け用金物は、防錆処理されたものとする。 (3) 組立及び取付け用打込みピン、小ねじ、ボルト等は、亜鉛めっき処理されたものとする。 14.5.3 形式及び寸法 (1) スタッド、ランナーは、表14.5.1により、種類は特記による。 特記がなければ、スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (2) スタッドの間隔は、下地張りのある場合、450mm 程度とする。 また、仕上材料を直張りする場合又は壁紙若しくは塗装下地の類を直接張り付ける場合、300mm程度とする。 14.5.4 工法 (1) ランナーは、端部を押さえ、間隔 900mm程度に打込みピン等で、床、梁下、スラブ下等に固定する。 ただし、鉄骨、軽量鉄骨天井下地等に取り付ける場合は、タッピンねじの類又は溶接で固定する。 (2) スタッドの上下は、ランナーに差し込む。 (3) 振れ止めは、床面ランナー下端から約 1.2mごとに設ける。 ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。 (4) スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600mm程度に留め付ける。 (5) 出入口及びこれに準ずる開口部の補強は、特記による。 特記がなければ、次による。 (ア) 縦枠補強材は、上は梁、スラブ下の類に達するものとし、上下とも、あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。 なお、65形で補強材が4.0mを超える場合は、2本抱き合わせて、端部を押さえ、間隔 600mm程度に溶接等で、組み立てたものを用いる。 (イ) 上枠等の補強材は、縦枠補強材に取付け用金物を用いて、溶接又は小ねじの類で取り付ける。 (ウ) 開口部のために切断されたスタッドは、上下枠補強材にランナーを固定し、これに取り付ける。 (6) 設計図書に表示されているダクト類の開口部の補強は、次によ

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