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1.日本工業規格(JIS)/規格・告示等適用一覧表/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

注)規格番号は改定した年を表記しているが、建築基準法に基づく告示等で定めがある場合はそれによる。

規格番号    規 格 名 称
A 1101 : 2014 コンクリートのスランプ試験方法
A 1102 : 2014 骨材のふるい分け試験方法
A 1107 : 2012 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法
A 1108 : 2018 コンクリートの圧縮強度試験方法
A 1115 : 2014 フレッシュコンクリートの試料採取方法
A 1116 : 2014 フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法及び空気量の質量による試験方法(質量方法)
A 1118 : 2017 フレッシュコンクリートの空気量の容積による試験方法 (容積方法)
A 1128 : 2014 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法-空気室圧力方法
A 1132 : 2014 コンクリート強度試験用供試体の作り方
A 1156 : 2014 フレッシュコンクリートの温度測定方法
A 1210 : 2009 突固めによる土の締固め試験方法
A 1211 : 2009 CBR試験方法
A 1214 : 2013 砂置換法による土の密度試験方法
A 1222 : 2013 現場CBR試験方法
A 1322 : 1966 建築用薄物材料の難燃性試験方法
A 1415 : 2013 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
A 1439 : 2016 建築用シーリング材の試験方法
A 1450 : 2015 フリーアクセスフロア試験方法
A 1518 : 1996 ドアセットの砂袋による耐衝撃性試験方法
A 1519 : 1996 建具の開閉力試験方法
A 1541-2 : 2016 建築金物-錠-第2部:実用性能項目に対するグレード及び表示方法
A 1551 : 2014 自動ドア開閉装置の試験方法
A 4702 : 2015 ドアセット
A 4704 : 2015 軽量シャッター構成部材
A 4705 : 2015 重量シャッター構成部材
A 4706 : 2015 サッシ
A 4715 : 2008 オーバーヘッドドア構成部材
A 4722 : 2017 歩行者用自動ドアセット-安全性
A 4801 : 2008 鋼製及びアルミニウム合金製ベネシャンブラインド
A 4802 : 2008 カーテンレール (金属製)
A 5001 : 2008 道路用砕石
A 5003 : 1995 石材
A 5011-1 : 2018 コンクリート用スラグ骨材-第1部:高炉スラグ骨材
A 5011-2 : 2016 コンクリート用スラグ骨材-第2部:フェロニッケルスラグ骨材
A 5011-4 : 2018 コンクリート用スラグ骨材-第4部:電気炉酸化スラグ骨材
A 5015 : 2018 道路用鉄鋼スラグ
A 5208 : 1996 粘土がわら
A 5209 : 2014 セラミックタイル
A 5212 : 1993 ガラスブロック (中空)
A 5308 : 2019 レディーミクストコンクリート
A 5371 : 2016 プレキャスト無筋コンクリート製品
A 5372 : 2016 プレキャスト鉄筋コンクリート製品
A 5404 : 2019 木質系セメント板
A 5406 : 2017 建築用コンクリートブロック
A 5411 : 2014 テラゾ
A 5416 : 2016 軽量気泡コンクリートパネル(ALCパネル)
A 5430 : 2018 繊維強化セメント板
A 5440 : 2009 火山性ガラス質複層板 (VSボード)
A 5441 : 2003 押出成形セメント板 (ECP)
A 5505 : 2014 メタルラス
A 5508 : 2009 くぎ
A 5524 : 2008 ラスシート(角波亜鉛鉄板ラス)
A 5536 : 2015 床仕上げ材用接着剤
A 5537 : 2003 木れんが用接着剤
A 5538 : 2003 壁・天井ボード用接着剤
A 5540 : 2008 建築用ターンバックル
A 5541 : 2008 建築用ターンバックル胴
A 5545 : 2011 サッシ用金物
A 5548 : 2015 セラミックタイル張り内装用有機系接着剤
A 5549 : 2003 造作用接着剤
A 5556 : 2012 工業用ステープル
A 5557 : 2010 外装タイル張り用有機系接着剤
A 5558 : 2010 無可塑ポリ塩化ビニル製建具用形材
A 5705 : 2016 ビニル系床材
A 5706 : 2016 硬質塩化ビニル雨どい
A 5756 : 2013 建築用ガスケット
A 5758 : 2016 建築用シーリング材
A 5760 : 2013 建築用構造ガスケット
A 5902 : 2009 畳
A 5905 : 2014 繊維板
A 5908 : 2015 パーティクルボード
A 6005 : 2014 アスファルトルーフィングフェルト
A 6008 : 2006 合成高分子系ルーフィングシート
A 6012 : 2014 網状アスファルトルーフィング
A 6013 : 2014 改質アスファルトルーフィングシート
A 6021 : 2011 建築用塗膜防水材
A 6022 : 2015 ストレッチアスファルトルーフィングフェルト
A 6023 : 2014 あなあきアスファルトルーフィングフェルト
A 6201 : 2015 コンクリート用フライアッシュ
A 6202 : 2017 コンクリート用膨張材
A 6203 : 2015 セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂
A 6204 : 2011 コンクリート用化学混和剤
A 6205 : 2013 鉄筋コンクリート用防せい剤
A 6206 : 2013 コンクリート用高炉スラグ微粉末
A 6207 : 2016 コンクリート用シリカフューム
A 6301 : 2015 吸音材料
A 6512 : 2007 可動間仕切
A 6514 : 1995 金属製折板屋根構成材
A 6517 : 2010 建築用鋼製下地材 (壁・天井)
A 6901 : 2014 せっこうボード製品
A 6902 : 2008 左官用消石灰
A 6903 : 2008 ドロマイトプラスター
A 6904 : 2006 せっこうプラスター
A 6909 : 2014 建築用仕上塗材
A 6914 : 2008 せっこうボード用目地処理材
A 6916 : 2014 建築用下地調整塗材
A 6921 : 2014 壁紙
A 6922 : 2010 壁紙施工用及び建具用でん粉系接着剤
A 6931 : 1994 パネル用ペーパーコア
A 7201 : 2009 遠心力コンクリートくいの施工標準
A 8971 : 2008 屋根工事用足場及び施工方法
A 9002 : 2012 木質材料の加圧式保存処理方法
A 9504 : 2017 人造鉱物繊維保温材
A 9511 : 2017 発泡プラスチック保温材
A 9521 : 2017 建築用断熱材
A 9526 : 2017 建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム
B 0205-4 : 2001 一般用メートルねじ-第4部:基準寸法
B 0209-1 : 2001 一般用メートルねじ-公差-第1部:原則及び基礎データ
B 1051 : 2014 炭素鋼及び合金鋼製締結用部品の機械的性質-強度区分を規定したボルト、小ねじ及び植込みボルト-並目ねじ及び細目ねじ
B 1112 : 1995 十字穴付き木ねじ
B 1125 : 2015 ドリリングタッピンねじ
B 1135 : 1995 すりわり付き木ねじ
B 1180 : 2014 六角ボルト
B 1181 : 2014 六角ナット
B 1186 : 2013 摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット
B 1198 : 2011 頭付きスタッド
B 1220 : 2015 構造用両ねじアンカーボルトセット
B 1256 : 2008 平座金
B 7512 : 2018 鋼製巻尺
C 0920 : 2003 電気機械器具の外郭による保護等級 (IPコード)
C 9335-1 : 2014 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性-第1部:通則
C 60068-2-52 : 2000 環境試験方法-電気・電子-塩水噴霧 (サイクル) 試験方法 (塩化ナトリウム水溶液)
C 61000-6-1 : 2008 電磁両立性-第6-1部:共通規格-住宅、商業及び軽工業環境におけるイミュニティ
G 0901 : 2010 建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類及び判定基準
G 3101 : 2017 一般構造用圧延鋼材
G 3106 : 2017 溶接構造用圧延鋼材
G 3112 : 2010 鉄筋コンクリート用棒鋼
G 3114 : 2016 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材
G 3136 : 2012 建築構造用圧延鋼材
G 3138 : 2005 建築構造用圧延棒鋼
G 3302 : 2019 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
G 3312 : 2013 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
G 3313 : 2017 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
G 3314 : 2017 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
G 3318 : 2019 塗装溶融亜鉛-5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
G 3320 : 2016 塗装ステンレス鋼板及び鋼帯
G 3321 : 2019 溶融 55%アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
G 3322 : 2013 塗装溶融 55%アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
G 3350 : 2017 一般構造用軽量形鋼
G 3352 : 2014 デッキプレート
G 3353 : 2011 一般構造用溶接軽量H形鋼
G 3444 : 2016 一般構造用炭素鋼鋼管
G 3452 : 2016 配管用炭素鋼鋼管
G 3466 : 2018 一般構造用角形鋼管
G 3475 : 2016R 建築構造用炭素鋼鋼管
G 3532 : 2011 鉄線
G 3551 : 2005 溶接金網及び鉄筋格子
G 4305 : 2015 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
G 5501 : 1995 ねずみ鋳鉄品
H 4000 : 2017 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
H 4001 : 2006 アルミニウム及びアルミニウム合金の焼付け塗装板及び条
H 4100 : 2015 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
H 8601 : 1999 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜
H 8602 : 2010 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合皮膜
H 8610 : 1999 電気亜鉛めっき
H 8625 : 1993 電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート皮膜
H 8641 : 2007 溶融亜鉛めっき
K 1570 : 2013 木材保存剤
K 1571 : 2010 木材保存剤-性能基準及びその試験方法
K 2207 : 2006 石油アスファルト
K 2208 : 2009 石油アスファルト乳剤
K 5516 : 2019 合成樹脂調合ペイント
K 5531 : 2003 ニトロセルロースラッカー
K 5533 : 2003 ラッカー系シーラー
K 5551 : 2018 構造物用さび止めペイント
K 5552 : 2010 ジンクリッチプライマー
K 5600-6-1 : 2016 塗料一般試験方法-第6部:塗膜の化学的性質-第1節:耐液体性 (一般的方法)
K 5658 : 2010 建築用耐候性上塗り塗料
K 5659 : 2018 鋼構造物用耐候性塗料
K 5660 : 2008 つや有合成樹脂エマルションペイント
K 5663 : 2008 合成樹脂エマルションペイント及びシーラー
K 5668 : 2010 合成樹脂エマルション模様塗料
K 5669 : 2008 合成樹脂エマルションパテ
K 5670 : 2008 アクリル樹脂系非水分散形塗料
K 5674 : 2019 鉛・クロムフリーさび止めペイント
K 5970 : 2008 建物用床塗料
K 6251 : 2017 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-引張特性の求め方
K 6253-3 : 2012 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-硬さの求め方-第3部:デュロメータ硬さ
K 6353 : 2011 水道用ゴム
K 6739 : 2016 排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手
K 6741 : 2016 硬質ポリ塩化ビニル管
K 6744 : 2014 ポリ塩化ビニル被覆金属板及び金属帯
K 6804 : 2003 酢酸ビニル樹脂エマルジョン木材接着剤
K 6911 : 2006 熱硬化性プラスチック一般試験方法
K 7204 : 1999 プラスチック-摩耗輪による摩耗試験方法
K 7220 : 2006 硬質発泡プラスチック-圧縮特性の求め方
K 9797 : 2006 リサイクル硬質ポリ塩化ビニル三層管
L 1021-16 : 2007 繊維製床敷物試験方法-第 16部:帯電性-歩行試験方法
L 3108 : 1992 畳へり地
L 3204 : 2000 反毛フェルト
L 4404 : 2008 織じゅうたん
L 4405 : 2008 タフテッドカーペット
L 4406 : 2008 タイルカーペット
Q 1001 : 2015 適合性評価-日本工業規格への適合性の認証-一般認証指針
Q 1011 : 2019 適合性評価-日本工業規格への適合性の認証-分野別認証指針 (レディーミクストコンクリート)
R 1250 : 2011 普通れんが及び化粧れんが
R 3202 : 2011 フロート板ガラス及び磨き板ガラス
R 3203 : 2017 型板ガラス
R 3204 : 2014 網入板ガラス及び線入板ガラス
R 3205 : 2005 合わせガラス
R 3206 : 2014 強化ガラス
R 3208 : 1998 熱線吸収板ガラス
R 3209 : 2018 複層ガラス
R 3220 : 2011 鏡材
R 3221 : 2002 熱線反射ガラス
R 3222 : 2003 倍強度ガラス
R 5210 : 2019 ポルトランドセメント
R 5211 : 2019 高炉セメント
R 5212 : 2019 シリカセメント
R 5213 : 2019 フライアッシュセメント
R 5214 : 2019 エコセメント
R 6251 : 2006 研磨布
R 6252 : 2006 研磨紙
R 9001 : 2006 工業用石灰
S 6007 : 2010 黒板
Z 0237 : 2009 粘着テープ・粘着シート試験方法
Z 1541 : 2009 超強力両面粘着テープ
Z 2305 : 2013 非破壊試験技術者の資格及び認証
Z 2320-1 : 2017 非破壊試験-磁粉探傷試験-第 1部:一般通則
Z 2343-1 : 2017 非破壊試験-浸透探傷試験-第 1部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類
Z 3062 : 2014 鉄筋コンクリート用異形棒鋼ガス圧接部の超音波探傷試験方法及び判定基準
Z 3120 : 2014 鉄筋コンクリート用棒鋼ガス圧接継手の試験方法及び判定基準
Z 3183 : 2012 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶着金属の品質区分
Z 3211 : 2008 軟鋼、高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒
Z 3214 : 2012 耐候性鋼用被覆アーク溶接棒
Z 3232 : 2009 アルミニウム及びアルミニウム合金の溶加棒及び溶接ワイヤ
Z 3253 : 2011 溶接及び熱切断用シールドガス
Z 3261 : 1998 銀ろう
Z 3263 : 2002 アルミニウム合金ろう及びブレージングシート
Z 3282 : 2017 はんだ-化学成分及び形状
Z 3312 : 2009 軟鋼、高張力鋼及び低温用鋼用のマグ溶接及びミグ溶接ソリッドワイヤ
Z 3313 : 2009 軟鋼、高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ
Z 3315 : 2012 耐候性鋼用のマグ溶接及びミグ溶接用ソリッドワイヤ
Z 3320 : 2012 耐候性鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ
Z 3351 : 2012 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ
Z 3352 : 2017 サブマージアーク溶接及びエレクトロスラグ溶接用フラックス
Z 3353 : 2013 軟鋼及び高張力鋼用のエレクトロスラグ溶接ワイヤ及びフラックス
Z 3410 : 2013 溶接管理-任務及び責任
Z 3604 : 2016 アルミニウムのイナートガスアーク溶接作業標準
Z 3801 : 2018 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準
Z 3841 : 2018 半自動溶接技術検定における試験方法及び判定基準
Z 3881 : 2014 鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準
Z 3882 : 2015 鉄筋の突合せ溶接技術検定における試験方法及び判定基準
Z 7253 : 2012 GHSに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法-ラベル、作業場内の表示及び安全データシート (SDS)

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4節 ガス圧接/5章 鉄筋工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項 この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(イ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.4 圧接部の品質 圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ア) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1.4倍以上であること。 (イ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ウ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (エ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の 1/5以下であること。 (オ) 圧接部の折れ曲りは、2°以下であること。 (カ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1/5以下であること。 (キ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般

2節 表面処理/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げ ステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。 特記がなければ、表面仕上げは、HL程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。 特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のAB-1種、AB-2種、AC-1種又はAC-2種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ア) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (イ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。 また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版 をWebページ化したものです。

5節 軽量鉄骨壁下地/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.5.1 一般事項 14.5.2 材料 14.5.3 形式及び寸法 14.5.4 工法 14.5.1 一般事項 この節は、建物内部の間仕切壁等の軽量鉄骨壁下地に適用する。 14.5.2 材料 (1) 壁下地材は、 JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (2) 開口部補強材及び補強材取付け用金物は、防錆処理されたものとする。 (3) 組立及び取付け用打込みピン、小ねじ、ボルト等は、亜鉛めっき処理されたものとする。 14.5.3 形式及び寸法 (1) スタッド、ランナーは、表14.5.1により、種類は特記による。 特記がなければ、スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (2) スタッドの間隔は、下地張りのある場合、450mm 程度とする。 また、仕上材料を直張りする場合又は壁紙若しくは塗装下地の類を直接張り付ける場合、300mm程度とする。 14.5.4 工法 (1) ランナーは、端部を押さえ、間隔 900mm程度に打込みピン等で、床、梁下、スラブ下等に固定する。 ただし、鉄骨、軽量鉄骨天井下地等に取り付ける場合は、タッピンねじの類又は溶接で固定する。 (2) スタッドの上下は、ランナーに差し込む。 (3) 振れ止めは、床面ランナー下端から約 1.2mごとに設ける。 ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。 (4) スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600mm程度に留め付ける。 (5) 出入口及びこれに準ずる開口部の補強は、特記による。 特記がなければ、次による。 (ア) 縦枠補強材は、上は梁、スラブ下の類に達するものとし、上下とも、あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。 なお、65形で補強材が4.0mを超える場合は、2本抱き合わせて、端部を押さえ、間隔 600mm程度に溶接等で、組み立てたものを用いる。 (イ) 上枠等の補強材は、縦枠補強材に取付け用金物を用いて、溶接又は小ねじの類で取り付ける。 (ウ) 開口部のために切断されたスタッドは、上下枠補強材にランナーを固定し、これに取り付ける。 (6) 設計図書に表示されているダクト類の開口部の補強は、次によ

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