5.その他団体規格等／規格･告示等適用一覧表／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

団体名称	規格番号	規格等の名称
(一社)日本溶接協会	WES 7601：2015	基礎杭打設時における溶接作業標準
(一社)日本溶接協会	WES 8106：1998	基礎杭溶接技能者の資格認証基準
(一社)日本鋼構造協会	JSS Ⅱ 09：2015	構造用トルシｱ形高力ボルト・六角ナット・平座金のセット
(一社)日本塗料工業会	JPMS 28：2016	一液形変性エポキシ樹脂さび止めペイント
(公社)土木学会	―：2018	コンクリート標準示方書［規準編］
(財)国土開発技術研究センター	―：1986～1987	塩化物量測定器の技術評価
ＮＥＸＣＯ	NEXCO 試験方法 312：1999	無収縮モルタル品質管理試験方法
日本建築仕上学会	M-101：2015	セメントモルタル塗り用吸水調整材の品質基準
(一社)日本電気協会	JEAC 8001：2016(2017追補)	内線規程
日本鋳鉄ふた・排水器具工業会	JCW 301：2018	ルーフドレン
(公社)空気調和・衛生工学会	SHASE－S209：2009	鋳鉄製マンホールふた
日本金属継手協会	JPF DF 001：2010	排水用ねじ込み式鋳鉄製管継手
塩化ビニル管・継手協会	AS 38：2018	屋外排水設備用硬質塩化ビニル管継手（VU継手）
(公社)日本道路協会	―：2007	舗装調査・試験法便覧

このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版をWebページ化したものです。

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4節ガス圧接／5章鉄筋工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(ｲ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.4 圧接部の品質圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ｱ) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1.4倍以上であること。 (ｲ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ｳ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (ｴ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の 1/5以下であること。 (ｵ) 圧接部の折れ曲りは、２°以下であること。 (ｶ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1/5以下であること。 (ｷ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般 ...

5節軽量鉄骨壁下地／14章金属工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.5.1 一般事項 14.5.2 材料 14.5.3 形式及び寸法 14.5.4 工法 14.5.1 一般事項この節は、建物内部の間仕切壁等の軽量鉄骨壁下地に適用する。 14.5.2 材料 (1) 壁下地材は、 JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (2) 開口部補強材及び補強材取付け用金物は、防錆処理されたものとする。 (3) 組立及び取付け用打込みピン、小ねじ、ボルト等は、亜鉛めっき処理されたものとする。 14.5.3 形式及び寸法 (1) スタッド、ランナーは、表14.5.1により、種類は特記による。特記がなければ、スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (2) スタッドの間隔は、下地張りのある場合、450mm 程度とする。また、仕上材料を直張りする場合又は壁紙若しくは塗装下地の類を直接張り付ける場合、300mm程度とする。 14.5.4 工法 (1) ランナーは、端部を押さえ、間隔 900mm程度に打込みピン等で、床、梁下、スラブ下等に固定する。ただし、鉄骨、軽量鉄骨天井下地等に取り付ける場合は、タッピンねじの類又は溶接で固定する。 (2) スタッドの上下は、ランナーに差し込む。 (3) 振れ止めは、床面ランナー下端から約 1.2ｍごとに設ける。ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。 (4) スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600mm程度に留め付ける。 (5) 出入口及びこれに準ずる開口部の補強は、特記による。特記がなければ、次による。 (ｱ) 縦枠補強材は、上は梁、スラブ下の類に達するものとし、上下とも、あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。なお、65形で補強材が4.0ｍを超える場合は、２本抱き合わせて、端部を押さえ、間隔 600mm程度に溶接等で、組み立てたものを用いる。 (ｲ) 上枠等の補強材は、縦枠補強材に取付け用金物を用いて、溶接又は小ねじの類で取り付ける。 (ｳ) 開口部のために切断されたスタッドは、上下枠補強材にランナーを固定し、これに取り付ける。 (6) 設計図書に表示されているダクト類の開口部の補強は、次によ...

2節表面処理／14章金属工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。特記がなければ、表面仕上げは、ＨＬ程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のＡＢ－１種、ＡＢ－２種、ＡＣ－１種又はＡＣ－２種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ｱ) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (ｲ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版をWebページ化したものです。

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