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2節 材料/10章 石工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

10.2.1 石材

(1) 天然石

(ア) 石材はJIS A 5003 (石材) に基づき、岩石の種類、等級等は特記による。
特記がなければ、等級は、床用石材は2等品、その他は1等品とする。

(イ) 石材の形状及び寸法は、特記による。
特記がなければ、形状は正方形に近い矩形とし、その大きさは石材1枚の面積が 0.8 m2以下とする。

(ウ) 石材の表面仕上げは表 10.2.1及び表10.2.2により、仕上げの種類は特記による。

表 10.2.1 石材の粗面仕上げの種類
表 10.2.2 石材の磨き仕上げの種類

(2) テラゾ

(ア) テラゾブロック及びテラゾタイルは、JIS A 5411 (テラゾ) による。

(イ) 種石の種類及び大きさは、特記による。
特記がなければ、種類は大理石、大きさは 1.5~12mmとする。

(ウ) 形状及び寸法

(a) テラゾブロックの形状による区分、仕上げ面による区分及び寸法は、特記による。

(b) テラゾタイルの寸法による区分は、特記による。

(エ) テラゾブロック及びテラゾタイルの表面仕上げは表10.2.2により、仕上げの種類は特記による。

10.2.2 取付け金物

(1) 外壁湿式工法及び内壁空積工法用金物

(ア) 引金物、だぼ及びかすがいの材質はステンレス (SUS304)製 とし、寸法は表10.2.3による。
なお、だぼの形式は、通しだぼとする。

表10.2.3 外壁湿式工法及び内壁空積工法用金物の種類並びに寸法

(イ) 受金物の材質、形状及び寸法は、特記による。
特記がなければ、材質はステンレス (SUS304)製 、寸法はL-75×75×6(mm)の加工、長さ100mm又は150mm程度とする。

(ウ) 引金物緊結用鉄筋 (流し鉄筋) は、5.2.1[鉄筋]による異形棒鋼の D10 とし、空積工法の場合は、表18.3.1[鉄鋼面錆止め塗料の種別]のA種の錆止め塗料の1回塗りを行う。

(2) 乾式工法用金物
乾式工法の方式による金物の種類、形状、寸法等は、特記による。
特記がなければ、表 10.2.4により、方式は特記による。

表 10.2.4 乾式工法用金物の種類、形状、寸法等

(3) 特殊部位用金物

(ア) 特殊部位に使用する引金物、だぼ、かすがい及び受金物は、特記による。
特記がなければ、(1)による。

(イ) 特殊部位に使用するファスナーは、特記による。
特記がなければ、表 10.2.4 に準ずるものとし、方式は特記による。
なお、だぼの形式は通しだぼとする。

(ウ) 吊金物及び化粧吊りボルトの材質並びに形状は、特記による。
特記がなければ、吊金物はステンレス (SUS304)製で、径6mm、長さ80mmの加工物とし、化粧吊りボルトはステンレス(SUS304)製で、 M10、化粧ナット付きとする。

(エ) 隔て板用金物

(a) だぼの材質はステンレス (SUS304)製とし、寸法は径5mm、埋込み長さ30mm以上とする。

(b) 隔て板上端の補強に使用するかすがいの材質はステンレス (SUS304)製とし、寸法は径6mm、働き長さ 60mm、埋込み長さ 20mm以上とする。

(4) アンカーの材質及び寸法は、特記による。
特記がなければ、次による。

(ア) 湿式工法及び空積工法に使用するアンカーは、SS400、M12とする。

(イ) 乾式工法及び特殊部位に使用するアンカーは、ステンレス (SUS304)製 M10とする。

(5) あと施工アンカーを使用する場合は、14.1.3[工法](1)により、材質、寸法等は、特記による。

(6) (1)から(5)まで以外の金物の材質、形状及び寸法は、特記による。

10.2.3 その他の材料

(1) セメントモルタル

(ア) セメント、砂、水及び混和材料は、15.3.2[材料]による。
なお、白色系の大理石を使用する場合は、セメントを白色ポルトランドセメントとし、砂を寒水石粒等とする。

(イ) セメントモルタルの調合は、表 10.2.5による。

表 10.2.5 セメントモルタルの調合

(ウ) 混和材料を使用する場合は、混和材料の製造所の仕様による。

(エ) 取付け用モルタルは、特記による。
特記がなければ、専門工事業者の指定する製品とし、実績等の資料を監督職員に提出する。

(オ) 既調合の目地用モルタルは、特記による。
特記がなければ、専門工事業者の指定する製品とし、実績等の資料を監督職員に提出する。

(2) 石裏面処理材は、特記による。
特記がなければ、専門工事業者の指定する製品とし、実績等の資料を監督職員に提出する。

(3) 裏打ち処理材は、特記による。
特記がなければ、専門工事業者の指定する製品とし、実績等の資料を監督職員に提出する。

(4) シーリング材は、9章7節[シーリング]による。

(5) 外壁湿式工法に使用するドレンパイプの材質は、特記による。

(6) 金物の固定に使用する充填材料等は、特記による。
特記がなければ、専門工事業者の指定する製品とし、実績等の資料を監督職員に提出する。

このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版 をWebページ化したものです。

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4節 ガス圧接/5章 鉄筋工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項 この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(イ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3[技能資格者] による。 5.4.4 圧接部の品質 圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ア) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1.4倍以上であること。 (イ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ウ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (エ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の 1/5以下であること。 (オ) 圧接部の折れ曲りは、2°以下であること。 (カ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径(径の異なる場合は細い方の鉄筋径)の1/5以下であること。 (キ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般

2節 表面処理/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げ ステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。 特記がなければ、表面仕上げは、HL程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。 特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のAB-1種、AB-2種、AC-1種又はAC-2種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ア) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (イ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。 また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成31年版 をWebページ化したものです。

5節 軽量鉄骨壁下地/14章 金属工事/平成31年版 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

14.5.1 一般事項 14.5.2 材料 14.5.3 形式及び寸法 14.5.4 工法 14.5.1 一般事項 この節は、建物内部の間仕切壁等の軽量鉄骨壁下地に適用する。 14.5.2 材料 (1) 壁下地材は、 JIS A 6517 (建築用鋼製下地材 (壁・天井) ) による。 (2) 開口部補強材及び補強材取付け用金物は、防錆処理されたものとする。 (3) 組立及び取付け用打込みピン、小ねじ、ボルト等は、亜鉛めっき処理されたものとする。 14.5.3 形式及び寸法 (1) スタッド、ランナーは、表14.5.1により、種類は特記による。 特記がなければ、スタッドの高さによる区分に応じた種類とする。 (2) スタッドの間隔は、下地張りのある場合、450mm 程度とする。 また、仕上材料を直張りする場合又は壁紙若しくは塗装下地の類を直接張り付ける場合、300mm程度とする。 14.5.4 工法 (1) ランナーは、端部を押さえ、間隔 900mm程度に打込みピン等で、床、梁下、スラブ下等に固定する。 ただし、鉄骨、軽量鉄骨天井下地等に取り付ける場合は、タッピンねじの類又は溶接で固定する。 (2) スタッドの上下は、ランナーに差し込む。 (3) 振れ止めは、床面ランナー下端から約 1.2mごとに設ける。 ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。 (4) スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔600mm程度に留め付ける。 (5) 出入口及びこれに準ずる開口部の補強は、特記による。 特記がなければ、次による。 (ア) 縦枠補強材は、上は梁、スラブ下の類に達するものとし、上下とも、あと施工アンカー等で固定した取付け用金物に溶接又はボルトの類で取り付ける。 なお、65形で補強材が4.0mを超える場合は、2本抱き合わせて、端部を押さえ、間隔 600mm程度に溶接等で、組み立てたものを用いる。 (イ) 上枠等の補強材は、縦枠補強材に取付け用金物を用いて、溶接又は小ねじの類で取り付ける。 (ウ) 開口部のために切断されたスタッドは、上下枠補強材にランナーを固定し、これに取り付ける。 (6) 設計図書に表示されているダクト類の開口部の補強は、次によ

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