6節ステンレス製建具／16章建具工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

16.6.1 一般事項
16.6.2 性能及び構造
16.6.3 材料
16.6.4 形状及び仕上げ
16.6.5 工法

16.6.1 一般事項

この節は、建築物に使用するステンレス製建具に適用する。

16.6.2 性能及び構造

建具の性能及び構造は、16.4.2による。

16.6.3 材料

(1) ステンレス鋼板は、JIS G 4305 (冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯) に基づき、種類は特記による。
特記がなければ、SUS304、SUS430J1L又は SUS443J1とする。

(2) 裏板、補強板の類は、JIS G 3302 (溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) に基づき、めっきの付着量はZ12又は F12 を満足するものとする。

(3) 気密材は、16.4.3(4)による。

(4) 小ねじ等の材質は、ステンレス製とする。

(5) 建具用金物は、８節による。

(6) 枠の周囲に充填するモルタルは、表15.3.3［調合 (容積比) 及び塗厚の標準］による。

(7) 雨掛り部分の建具枠回りに使用するシーリング材は、９章７節［シーリング］による。

(8) (1)から(7)まで以外は、建具の製造所の仕様による。

16.6.4 形状及び仕上げ

(1) 鋼板類の厚さは、表16.6.1による。

(2) 製品の寸法許容差及び相対する辺寸法の差は、16.2.4(6)による。

(3) 外部に面する建具のガラス溝の寸法、形状等は、16.14.3による。
なお、屋内に使用する建具のガラス溝は、建具の製造所の仕様による。

(4) 表面仕上げは、特記による。
特記がなければ、ＨＬとする。

(5) 裏板、補強板の類は、表 18.2.3［亜鉛めっき鋼面の素地ごしらえ］の措置を講じたうえに、表 18.3.2［亜鉛めっき鋼面錆止め塗料の種別］のＡ種の錆止め塗料の２回塗りを行う。

(6) くつずりの仕上げは、16.4.4(5)による。

16.6.5 工法

(1) 加工及び組立は、次による。

(ｱ) ステンレス鋼板の曲げ加工は普通曲げ又は角出し曲げとし、適用は特記による。
特記がなければ、普通曲げとする。

(ｲ) 角出し曲げで、切込み後の板厚が0.75mm 以下の場合は、裏板を用いて補強する。

(ｳ) 各部材の組立は、水掛りを除き、面内胴付き部を小ねじ又はボルト留めとすることができる。

(ｴ) (ｱ)から(ｳ)まで以外は、16.4.5(1)による。

(2) 取付けは、16.2.5(2)による。

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4節ガス圧接／5章鉄筋工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

5.4.1 一般事項 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 5.4.4 圧接部の品質 5.4.5 圧接一般 5.4.6 鉄筋の加工 5.4.7 鉄筋の圧接前の端面 5.4.8 天候等による措置 5.4.9 圧接作業 5.4.10 圧接完了後の圧接部の試験 5.4.11 不合格となった圧接部への措置 5.4.1 一般事項この節は、鉄筋を酸素・アセチレン炎を用いて加熱し、圧力を加えながら接合するガス圧接に適用する。 5.4.2 ガス圧接作業を行う技能資格者 (1) ガス圧接作業は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、 JIS Z 3881 (鉄筋のガス圧接技術検定における試験方法及び判定基準) に従う工事に相応した試験に基づく能力を有する者とする。 (3) (1)及び(2)以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.3 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者 (1) 5.4.10(ｲ) の圧接部の超音波探傷試験は、技能資格者が行う。 (2) 技能資格者は、圧接部に関する知識、超音波探傷試験の原理及び方法等について十分な知識及び経験に基づく能力を有する者とする。 (3) 圧接部の超音波探傷試験を行う技能資格者は、当該工事における圧接部の品質管理を行っていない者とする。 (4) (1)から(3)まで以外は、 1.5.3［技能資格者］による。 5.4.4 圧接部の品質圧接後の圧接部の品質は、次による。 (ｱ) 圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1.4倍以上であること。 (ｲ) 圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1 倍以上とし、その形状がなだらかであること。 (ｳ) 圧接部のふくらみにおける圧接面のずれは、鉄筋径の1/4 以下であること。 (ｴ) 圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の 1/5以下であること。 (ｵ) 圧接部の折れ曲りは、２°以下であること。 (ｶ) 圧接部の片ふくらみは、鉄筋径（径の異なる場合は細い方の鉄筋径）の1/5以下であること。 (ｷ) 圧接部は、強度に影響を及ぼす焼割れ、へこみ、垂下がり及び内部欠陥がないこと。 5.4.5 圧接一般

3節モルタル塗り／15章左官工事／平成31年版公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

15.3.1 適用範囲 15.3.2 材料 15.3.3 調合及び塗厚 15.3.4 下地処理 15.3.5 工法 15.3.1 適用範囲この節は、コンクリート下地、コンクリートブロック下地等の面に施すセメント、細骨材等を主材料としたモルタル塗りに適用する。 15.3.2 材料 (1) モルタルは、現場調合材料又は既調合材料とし、適用は特記による。 (ｱ) 現場調合材料 (a) セメントは、 6.3.1［コンクリートの材料］(1) による。 (b) 白色ポルトランドセメントは、 JIS R 5210 (ポルトランドセメント) に準ずる。 (c) 細骨材 ① 砂は、良質で塩分、泥土、じんかい及び有機物を有害量含まないものとする。粒度は、表15.3.1により、細粗粒が適切に混合したものとする。 ② 色砂の粒度は、表15.3.1に準ずる。 ③ 内壁下塗り用軽量モルタルの細骨材は、セメント混和用軽量発泡骨材とし、建築基準法に基づく不燃材料の指定又は認定を受けたものとする。 (ｲ) 既調合材料は、特記による。 (2) 水は、水道水を使用する。ただし、井水を使用する場合は、清浄で塩分、鉄分、硫黄分、有機物等を有害量含まないものとする。 (3) 混和材料は、次により、モルタルの性能に著しい悪影響を与えないものとする。 (ｱ) 混和材は、左官用消石灰、ドロマイトプラスター等とする。また、色モルタルの場合は、色彩に影響を与えるものは避ける。 (ｲ) 保水剤は、メチルセルロース等の水溶性樹脂とし、実績等の資料を監督職員に提出する。 (ｳ) 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤及び凍結防止剤の実績等の資料を監督職員に提出する。 (ｴ) ポリマーセメントモルタル、ポリマーセメントペースト用の混和剤は、 JIS A 6203 (セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂) に基づくセメント混和用ポリマーディスパージョンとする。 (ｵ) 内壁下塗り用軽量モルタルに使用する混和材は、骨材の製造所の仕様による。 (ｶ) 顔料は、耐アルカリ性の無機質で、直射日光等に対しても変色が少なく、金属を錆びさせないものとする。 (4) 吸水調整材の品質は、表 15.3.2 による。 (5) 下地調整塗材は、 JI

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14.2.1 ステンレスの表面仕上げ 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき 14.2.1 ステンレスの表面仕上げステンレスの表面仕上げの種類は、特記による。特記がなければ、表面仕上げは、ＨＬ程度とする。 14.2.2 アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理 (1) アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理は、表14.2.1 により、種別は、特記による。 (2) 陽極酸化皮膜の着色方法は、特記による。特記がなければ、二次電解着色とし、色合等は特記による。 (3) 種別が表14.2.1のＡＢ－１種、ＡＢ－２種、ＡＣ－１種又はＡＣ－２種の場合は、表面処理後に次の措置を講ずる。 (ｱ) アルカリ性材料と接する箇所は、耐アルカリ性の塗料を塗り付ける。 (ｲ) シーリング被着面は、水和封孔処理による表面生成物を取り除く。 14.2.3 鉄鋼の亜鉛めっき (1) 鉄鋼の亜鉛めっきは表14.2.2により、種別は特記による。 (2) 溶融亜鉛めっき面の仕上りは、 JIS H 8641 (溶融亜鉛めっき) に準じ、表14.2.3による。また、溶融亜鉛めっき面の欠陥部分の補修は、表14.2.4による。このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書（建築工事編）平成31年版をWebページ化したものです。

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